SES活用術――パートナーとして使いこなすための基礎知識

自社にIT担当者がいて、プロジェクトマネジメントも内製で行う場合、開発メンバーの一部としてSES（システムエンジニアリングサービス）を活用することがあります。

SESを正しく理解し、適切に関係を構築できるかどうかが、プロジェクトの成否に直結します。

なぜ社内エンジニアだけでは難しいのか

「エンジニアを正社員で採用すれば解決するのでは」と考える方もいます。しかし、常にシステム開発が中心業務となるIT企業ならともかく、一般の事業会社にとって、多数のエンジニアを社内に抱えることはコスト面で現実的ではないケースが多いです。

エンジニアの採用・育成・定着にかかるコストは軽くありません。給与に加え、教育投資、評価制度の整備、技術トレンドへのキャッチアップなど、維持コストは継続的に発生します。

実際の現場では、社内エンジニアは既存システムの保守・運用を担い、新規開発プロジェクトが発生したときにSESで開発メンバーを補強するという体制をとっている企業は少なくありません。プロジェクトの規模や期間に応じて人員を柔軟に調整できるのが、SES活用の大きなメリットです。

よく混同されますが、SESと派遣は法的にまったく異なる契約形態です。

派遣契約（労働者派遣） は、派遣社員に対して発注者（派遣先）が直接指揮命令できます。「今日はこのタスクをやってください」「明日はこちらに対応してください」と直接指示を出せるのが特徴です。

準委任契約（SES） は、業務の遂行を委託する契約です。作業の指揮命令権はSES会社側にあり、発注者は直接指示を出すことができません。依頼できるのは「この機能を実装してほしい」という業務レベルの依頼であり、「今日は何時間この作業をしてください」という労働時間の管理は契約上できません。

この違いを理解していないまま進めると、二重派遣（偽装請負）という違法状態に陥るリスクがあります。

SESメンバーを「外注の下位メンバー」として扱うチームは、うまくいかないことが多いです。

SESは自社の正社員ではありませんが、プロジェクトの目標を共有するパートナーです。情報を適切に共有し、コミュニケーションを丁寧に取り、成果を正当に評価することが、長期的な協力関係につながります。

また、SES契約では業務の品質に対する責任はSES会社側にあります。何か問題があった場合、感情的に責めるより、契約の枠組みに沿って対応することが重要です。

SESとひとことで言っても、スキルレベルは大きく異なります。高度なアーキテクチャ設計ができるエンジニアから、実務経験が浅くコーディングに不安があるエンジニアまで、幅があります。

参画前に技術面談（スキルチェック）を行い、プロジェクトに必要なスキルと合っているかを確認することが重要です。SES会社の担当者に任せきりにせず、実際に作業を担当するエンジニア本人と話す機会を設けてください。

SESは「作業を実施してくれる人」であり、「プロジェクトの設計や意思決定をしてくれる人」ではありません。

要件定義、設計方針の決定、優先順位の判断、品質基準の設定――これらはPMが担う責任です。「あとはよろしくお願いします」という丸投げは、成果物のブレや手戻りにつながります。

適切な指示を出し、進捗をこまめに確認し、疑問や懸念が出たときにすぐ対話できる体制を整えることが、SES活用の基本です。

「SESはレベルが低い」というイメージを持っている方もいるかもしれません。確かに、残念なケースもあります。

しかし、SESの中には、非常に優秀なエンジニアもいます。

品質の高いコードを書くのはもちろん、他のメンバーが詰まっているときは自然にフォローに入り、マネジメント側の視点でリスクや改善案を提案し、率先して動く。そんなエンジニアがプロジェクトにいると、場の雰囲気ごと変わります。

進捗は常に安定していて、トラブルらしいトラブルも起きないまま、気づいたらリリースが終わっている。それでいて無駄な残業は一切しない。

そんなエンジニアに出会えたとき、プロジェクトオーナーとして最大限の敬意を持って接することが、次の機会への布石にもなります。